AIはサプライチェーンの様々な要素に混乱をもたらしており、複数の報道によると、DRAMの需要は今後「急増」すると予想されています。
AI業界が牽引するDRAMの生産量は、今後の需要を満たせないと報じられています。
ご存知ない方もいるかもしれませんが、AI業界はDRAMの生産規模拡大を切実に必要としています。
あらゆるAIクラスターはチップあたりHBM（Hyper-Bit-Mechanical）容量を必要とし、それがDRAMの需要を膨大に生み出しているからです。
さらに重要なのは、AI大手企業が社内システムに導入するためのカスタムASICの開発を進めており、これがDRAM需要の予測に大きく貢献していることです。
NVIDIAもAI製品の需要が急増していることを考えると、DRAMは今やチップノードと同様に不可欠なものとなっています。
Chosun BizとUBSのアナリストレポート（Jukan経由）によると、DRAMの需要は今後数年間で飛躍的に増加する見込みです。
Very interesting.
UBS expects that OpenAI’s ASIC will use 12-high HBM3E, and in particular, it projects that Samsung will expand its market share. pic.twitter.com/h7LKPBJ8T4
— Jukan (@Jukanlosreve) October 2, 2025
まずUBSの見解について見ていきましょう。OpenAIの次期ASICは12-Hi HBM3Eテクノロジーを採用するとされており、それだけで2026年から2029年にかけて50万～60万WPMのDRAM生産能力を生み出すことができるとされています。
これはDRAM総生産量の大きな割合を占めます。この需要はASIC競合企業1社によって生み出されており、特に生産能力の拡大が急務となっている現状を考えると、DRAM企業の潜在能力は非常に大きいと言えます。
DRAM業界は2026年までに195万5000WPMに達すると予測されていますが、それでも十分ではありません。
TrendForceの報告によると、「世界のDRAMサプライヤー」の在庫は現在わずか3.3週間で、通常は約10週間であるため、これは7年間で最低水準となっています。
サムスン、SKハイニックス、マイクロンといったDRAM生産を担う主要企業は、既存の生産ラインの転換とプロセス技術のスケールアップにより、HBMへと注力分野をシフトさせており、現在1cノードとなっています。
DRAMの活用はカスタムAIチップに限らず、データセンターでも重要な役割を果たしていることに注目すべきです。
これについては後ほど詳しく説明します。
OpenAIのStargateプロジェクトだけでも、世界のDRAM供給の相当部分を消費すると予想されています。
1分間あたり90万DRAMを使用すると言われており、これは現在の総供給量の少なくとも40%を占めます。
これは前例のない需要であり、DRAM生産は主に韓国メーカーに集中しているため、各社が予想される需要にどのように対応していくのか興味深いところです。
MicronやSK hynixといった企業は、米国への投資によって生産拠点の多様化を計画していますが、今後数年以内に施設を建設できるでしょうか？
DRAM業界の今後の動向は注目に値します。特にHBM4のような技術によって生産規模がさらに拡大することが予想されるためです。
大手テクノロジー企業は今、HBMを切望しており、前進する唯一の方法は供給を増やすことです。
解説：
AI需要でDRAMがひっ迫
AIの需要でDRAMに大量需要の波が迫っているようです。
現在、標準10週間分の在庫のあるところ、3.3週間分しかないそうです。
AIは大量にメモリを必要とするためAI用途ならばフルにメモリを搭載するのが標準でしょう。
また、普段PCで使われているDDR5//GDDR6/X/GDDR7ではなく、HBM3EやHBM4などの広帯域メモリが搭載されていることがほとんどです。
さて、ここまでの話だと自作erには関係ありませんが、残念ながらこの話はこれでは終わりません。
元記事にはありませんがね当然ひっ迫した需要はどうなるのかというと、別の生産量を減らしてカバーするという話になります。
この需要はDDR5メモリにしわ寄せがきて、メモリの価格が上がるといわれています。
今のところまだ深刻なレベルではありませんが、TSMCの容量が来年分はすでに全部買われれているという話と合わせて、DDR5の価格も上昇する言われています。
みんなAIに向けにメモリをフル生産すれば当然DDR5までは手が回りませんから、出荷が減るということになります。
マイクロン、Samsung、SK Hynixなどのメモリ製造企業にとっては朗報なのでしょうが、弱い立場の一般消費者にとってはかなり頭の痛い話です。