さて、ゲーマーにとって、コンシューマー向けGPUはトランプ大統領の新関税で価格が上昇することはないだろう。
NVIDIA、AMD、IntelのGPUは新関税で高くはならないが、従来通り20％の関税が課される
米中貿易戦争が始まったようだが、双方が新たな貿易関税を課したことで、市場はジェットコースターのような展開となっている。
しかし、PCMagが発見した新たな連邦命令によると、GPUはトランプ大統領が最近中国に課した関税の対象から除外されるようだ。
上記の命令には、電子ICやマイクロアセンブリを特徴とする15種類の半導体輸入が含まれているが、GPUの各関税コードはリストに記載されていないため、少なくとも市場が予想していた規模では、今回の関税措置がGPUの価格設定に影響を与えることはないだろう。
しかし、米国が中国からのアルミニウム輸入に対して実施した20％の関税は、すでにGPUやその他のPCアクセサリーを対象としていると主張されている。
大きな問題は、新たに課される関税にサプライチェーンがいつ反応するかだ。市場は現在、既存の「未関税」在庫を保持しているため、GPUは今後、小売店から姿を消すことになる。
しかし、企業は取得コストの上昇を消費者に転嫁する必要があるため、小売部門では今後数週間のうちに価格設定が広範囲に引き上げられ、5月から本格的な影響が出ると予想される。
GPUの在庫状況がすでに最悪であることを考えると、新しいモデルを手に入れることは、大金を用意しなければほとんど不可能になりそうだ。
つまり、一般消費者は最新のRTX 5000シリーズやRX 9070 SKUを手に入れることができないということだ。
地政学的な緊張のために市場が引きずられるのは、実に残念な状況だ。
解説：
とりあえずGPUはトランプ新関税の対象外になる
一安心といった感じです。
しかし、結局はヒートシンクなどに使われる部材であるアルミなどの金属は関税の対象であり、多少なりとも影響は免れません。
現在は新関税前の在庫がありますので、影響は受けていないようですが、この在庫がなくなった後の影響は多少は出るものと思います。
日本に影響が出るかどうかは関税による値上げをアメリカ出荷分のみにとどめるのか、全体に転嫁するのかによるでしょう。
出来るだけ値上げはアメリカ国内分だけにしていただきたいところです。
現在、各国ともアメリカとの交渉の日程を調整しているといわれていますが、新関税がどのような方向に向かうのかは未知数です。
交渉によって0にできるのか、それとも関税をかけられたままになるのかははっきりしません。
その結論がはっきりするまで、この混乱は続くでしょう。
今後、半年から1年くらいは不安定な状況が続くのではないかと思います。