PCサプライチェーンは、メモリ不足の継続に対応し始めています。新たなレポートによると、ゲーマー向けに大幅な値上げの波が迫っていることが示唆されています。
DRAM不足の深刻化を受け、PCメーカーは現状の価格設定を維持できず
メモリ不足は、ほぼすべての主要メディアで大きく報道されていますが、あまり報道されていない側面があります。
それは、PCベンダーが前四半期の在庫積み増しに大きく依存しているという事実です。そのため、ノートパソコンなどのコンシューマー向けデバイスでは、RAMモジュールに比べて価格上昇が目立ちません。
しかし、ZDNet Koreaが匿名のサプライチェーン関係者を引用したレポートによると、大手PCメーカーは現状の価格維持によって損失を被っていることが明らかになっています。
PCメーカーは、生産コストがわずか1セント（0.01ドル、約14ウォン）上昇するだけでも敏感に反応します。たとえ数セントの削減を試みても、生産コストが一気に数十ドル上昇すれば、当然損失を被ることになります。
特に、プロセッサ（CPU）やバッテリー、メモリ、SSDといったノートパソコンのコア部品の供給価格が上昇しています。来年発売される新製品の価格を少なくとも20%引き上げ、既存製品の生産を早急に中止せざるを得ない状況です。
- ZDNet Korea
メーカーが最終的にメモリ関連製品の価格を引き上げざるを得なくなる大きな理由の一つは、SamsungやSK hynixといったDRAMメーカーが、HBMメモリやLPDDRメモリといった製品でAI分野への供給に生産の大部分を割り当てていることです。
つまり、ベンダーがコンシューマー向け製品への供給を希望する場合、契約価格を満たすためにはるかに高い価格を支払う必要があるということです。
また、たとえ「高価な」メモリを購入できる資金があったとしても、DRAMメーカーは「収益性」を優先しているため、生産の大部分はAI業界向けになっています。
レポートによると、ゲーマーは次世代製品全体で20%の値上げを想定すべきであり、これは今後数四半期のGPU価格上昇に関する噂と一致しています。
IntelのPanther LakeやAMDのGorgon Point APUを搭載した今後のデバイスは、ASUS、Acer、Lenovoなどのベンダーが現在の価格体系を維持できるだけの在庫を欠いているため、前世代製品に比べて大幅に高価になるでしょう。
興味深いことに、DRAMの生産量増加には独自の複雑な問題も伴います。これについては後ほど説明します。
SamsungとSK hynixも、DRAMの生産量が急増した場合の「供給過剰」のリスクを織り込んでおり、これはPC業界がDRAMベースの製品の供給制約期を経験する可能性が高いことを意味します。
あらゆる指標が示唆するように、来年のPC製造コストは現在のコストに比べて大幅に上昇するでしょう。
解説：
2026年に向けて自作業界は絶望の地獄に近づいていく
2026年、PCは完成品を含めて、誰も買えなくなる。
唯一どうしても必要で資金量のある所だけが割高の費用を払い、購入する。
ZD Net Koreaでは、完成品PCは20%程高くなると予想されているようです。
予想といっても著名なメモリサプライヤーの本社がある国での情報ですから、ほぼ確定といっても差し支えないでしょう。
PCはもともと価格競争が激しい世界ですから、0.1セント単位のコストカットは当たり前です。
そこで、価格が3倍とか4倍になるパーツがあれば、小売価格に転嫁せざるを得ないということです。
GPUに関しても20%の値上げを覚悟すべきとあります。
これは事実なのでしょう。
しかし、一番問題なのはメモリで、すでに3倍程度の価格をつけています。
おそらく来年にはもっと高値になるでしょう。
残念ながら、この件に関する解決策は今のところないようです。
というのも生産能力に余裕が出てきたとしてもAI企業が作ったそばから高値で買っていくからです。
付加価値の高いAIサーバーのメモリと0.1セント単位でコストカットしている個人向けPCではもともとの利益率が違いますので利益競争では逆立ちしてもかないっこありません。
また、長いこと需要の低迷に苦しみ、製品を買いたたかれてきたメモリサプライヤーには供給過剰に対する苦い思いがあり、設備投資の補助でもない限りは一般向けPCのメモリを増産しようとは思わないでしょう。
「自分だけもうかればいいや」という慣習がまかり通ってきたPCパーツサプライヤーの世界における利益配分の構造において、一番割を食わされてきたメモリサプライヤーのある意味逆襲といってもよい状況になっています。
改めて、誰が見えざる手によって変動するリスクを負担するのか？という問題がこのン回のメモリ供給ひっ迫で明らかになった形ですね。
誰も余計(?)な金は払いたくないけど、製品は欲しい。
こういうわがままが通らない時代になったということなのでしょう。