AIブームが勢いを増す一方で、データセンターの拡張に対応できないアメリカの旧式の電力網が原因で、業界は深刻な問題に直面することになりそうです。
アメリカのエネルギー需要は10年末までに急増すると予測されており、米国の電力系統に大きな負担がかかる
Meta、Amazon、Googleといった大手テクノロジー企業は、コンピューティング需要を満たし、最高のAIモデルを生み出す優位性を確立するために、AI関連の設備投資を急速に拡大しています。
しかし、「AIの完璧さ」を追求する中で、多くのリスクが伴います。
中でも懸念されるのは、アメリカにおけるエネルギー需要の急激な増加です。70年代に構築された電力網を考慮に入れると、アメリカはエネルギー需要について早急に考え直す必要があることがわかります。
さもなければ、AIブームは国家にとって壊滅的な打撃となる可能性があります。
ゴールドマン・サックスのレポートによると、データセンターのエネルギー需要は米国の電力網のアップグレードサイクルを上回り、「重大なボトルネック」に近づいているとされており、現政権が実行可能な行動計画を策定しなければ、アメリカは間もなく電力問題に直面する可能性があるという。
1件の相互接続要求は、1件あたり5ギガワットという途方もない規模にまで拡大し、これは500万世帯以上の電力消費量に相当することが明らかになっている。
大手テクノロジー企業がギガワット時（GW）規模のデータセンターを新たな標準と見なしていることを考慮すると、エネルギー需要は飛躍的に増加すると予想されます。
ガートナーは、米国のデータセンターの40%以上が、2027年までに総電力需要が最大500テラワット時に達する可能性があるため、完全に機能するために必要な電力を供給できなくなる可能性があると予測しています。
また、膨大な電力需要は電力価格の高騰にもつながり、Axiosによると、データセンターが集中する地域では、インフレを考慮しない場合でも、2040年までに毎月の電気料金が14～37ドル増加する可能性があるとされています。
米国の電力網がデータセンターを支えられない場合、大手テクノロジー企業は独自の電源を構築する可能性があります。
GoogleやAmazonのような企業はAI事業の拡大を止めることはできません。
さもなければ競争に遅れを取ってしまうからです。アメリカで更なる拡大を確実にする唯一の方法は、自前の電源を構築することです。
これは既に実現しており、中でも顕著な例としては、Meta社が自社の「マルチギガワット」AIクラスター向けに天然ガス発電所を建設したことや、Microsoft社が自社のスーパーコンピューター向けにスリーマイル島原子力発電所プロジェクトを復活させたことなどが挙げられます。
テクノロジー企業は、米国の電力システムの欠陥を補うため、エネルギー事業に進出しています。
これは長期的には米国の電力網への負担を軽減する可能性があるが、現時点では、発電所の建設は複数年にわたるプロジェクトである一方、データセンターの拡張は急速に進んでいるため、懸念は残る。
今、米国は効果的な解決策を必要としており、興味深いことに、トランプ大統領の「AI行動計画」はこれらの懸念に実際に対処し、米国の電力網システムを向上させるための実行可能な解決策を提示している。
解説：
AIデータセンターのために発電所が必要な事態に
AIの問題点の一つとしてGPU(がぶら下がっているサーバー)を動かすのに莫大な電力が必要であることです。
これらは性能が上がっても上がった分だけ電力を削減することはせずに性能を上げることに費やされているわけですが、ついに既存の電力網では足りないところまで来ているようですね。
AIデータセンターのために新しい発電所が必要なところまで来ているようです。
前々から言われてはいましたが、ものすごい消費電力です。
解決策はシリコンフォトニクス
NVIDIAのCEOがたびたび口にするシリコンフォトニクスが解決策です。
こちらはシリコンウエハ上に大規模な光の回路、すなわちフォトニクス回路を構築する技術で、80%ほど消費電力を削減できるといわれています。
2030年頃になるといわれていますが、実際に製品が出るようになれば、今より大幅に電力を削減できると思われます。