メモリ不足は、DRAMの供給が少数の主要顧客に偏っているという状況にまで達しており、多くのベンダーが今後の事業展開に苦戦を強いられることを示唆しています。
少数のPCベンダーがメーカーからDRAMの長期供給を受け、他社より優位に
DigiTimesの報道によると、DRAMのスーパーサイクルが現在、業界が売り手市場となっているため、サプライヤーは「ジャングルの王者」のような存在となっています。
メモリ契約価格の高騰を受け、SamsungやSK hynixといったメーカーは、PC業界の主要企業とのみ長期供給契約（LTA）を締結することを検討しているとのことです。
Lenovo、Dell、Apple、ASUSといった企業は、OEMサプライチェーンの大部分を支配しているため、メモリサプライヤーから供給を受けることで最も大きな恩恵を受けています。
しかし、小規模ベンダーにとっては、これは大きな問題となります。
サムスンとSKハイニックスは、手持ちの生産能力が限られているため、数ヶ月に及ぶ契約を結ぶ準備はできていません。
代わりに、定期的に状況を評価して契約価格を更新し、不足分を有効活用しています。
Appleが以前、iPhone生産用の汎用DRAMをサプライヤーから確保しようと躍起になっていたことは既に周知の事実であり、クパチーノを本拠地とするこの巨大企業は、サムスンとSKハイニックスとの独占的な関係から恩恵を受けてきたようです。
同様に、ASUSとレノボもサムスンにとって重要な優先事項であると報じられています。
メモリ容量が限られたベンダーにしか供給されていない現状では、これらの企業が小売市場で優位に立つと予想するのは誤りでしょう。
これらの企業は、消費者向け製品の価格をコントロールできるからです。
DRAM不足が深刻化するにつれ、消費者の優先事項は最終的に魅力的な価格から入手性へと移行し、ASUSやLenovoなどのベンダーはそこで恩恵を受けるでしょう。
以前のレポートでは、今後、カスタム構成よりもプレビルドPCがより現実的な選択肢となる可能性について論じました。
メモリ不足が新たな常態となった場合、PC業界がどのように対応するのかは興味深いところです。
メーカーは、大幅な値上げや生産削減など、入手性を確保するための抜本的な対策を講じる必要があることは明らかです。
解説：
メモリメーカー「自作パーツ？あ、後回し」
メモリ契約価格の高騰を受け、SamsungやSK hynixといったメーカーは、PC業界の主要企業とのみ長期供給契約（LTA）を締結することを検討しているとのことです。
まあ、今の情勢を見ると仕方ないのかなあと思いますね。
自作パーツはメモリの価格が下がっているときは一番恩恵を受けていますので、上がってるときに損をするのも自作パーツになるのは考えなくてもわかりますね。
※ 例えば、メモリ高騰前の自作向けのメモリはメーカー純正品よりかなり安いです。そういったことを考えると自作はメモリ価格が下がっているときは一番恩恵を受けていたといえるのではないでしょうか。
ここに至ると、やはり大型で長期の安定契約をしてくれるところに優先的に流すのはある程度仕方ないのかなと思います。
メーカー純正メモリの価格を考えるとやはりある程度マージンが乗っている価格で買っているのでしょう。
利益にならないところを削られるのは売る側の当然の心理だと思います。
ここには
Lenovo、Dell、Apple、ASUS
といった企業が名を連ねているようです。
さて、国内商業メディアのテクニカルライターさん曰く「今のメモリ不足はパニック買い」との見解ですので、これが正しかった場合ね1年ほどで嵐が過ぎ去ると思います。
我々はカメの様に手足と頭を引っ込めて激流が過ぎ去るのをじっと待つしかないようです。